こんな疑問をお持ちの方におすすめの記事！
私は株式投資をはじめたことについて友人と話す機会がよくあります。
しかしいくら話しても投資の必要性が伝わりづらいと悩んでいます。
実は私はお金を増やしたくて投資を始めたわけではなく、投資を始めないと将来お金に困るという情報に触れ始めたからでした。
私もリスクの高い株式投資を行ってお金を減らしたくありません。
しかしリスクを減らして適切に安全な範囲で投資する方法について学ぶことで、恐る恐るも少しずつ投資を始めたのです。
この記事では、当時20代後半だった私が『サラリーマンこそ投資を始めなければ将来お金で苦労する！』と感じた情報を紹介します。
記事を読み終えると、サラリーマンこそ株式投資を始めた方がいい理由について理解することができます。
国が投資を優遇したり自分年金制度を作り始めた
株式投資を始めなければまずいと感じた１つ目の理由は、日本政府が国民に対して株式投資の優遇制度を定めたためです。
いわゆるNISAやiDeCoといった株式投資への優遇制度のことです。
これは国が国民に対して（特に若い世代に対して）、
「20年後、30年後に国はあなたたちを年金で支えられませんよ。だから自分で準備してくださいね。」
と宣告しているに等しいです。
具体的に解説すると、日本の場合は株式投資の利益に対して20％税金がかかります。
「100万円の利益が出たら、20万円は税金として納めてね」という具合です。
しかし政府が制定した優遇制度を活用すると税金が０％、つまり非課税になります。
政府は税金を徴収したい状況にもかかわらず、株式投資の税金は免除しますよという制度が出ています。
このことから少なくとも国のメッセージは「あなたの老後はあなたが支えてね」であることは間違いありません。
このメッセージを軽んじるべきではないなと思いました。
サラリーマンの実質賃金が下がり続けている
株式投資を始めなければまずいと感じた２つ目の理由は、先進国において日本だけ実質賃金推移が低下しているからです。
実質賃金とは 「労働者が受け取った賃金が、実際の社会においてどれだけの物品の購入に使えるか」 を表す値。
平たく言えば『あなたの給料でどれだけ物が買えるか』の指標になります。
それが下がり続けているということは、日本のサラリーマンはこの20年の間どんどん貧しくなり、給料で物を買いづらくなっているという事になります。
以下は以下はOECDという国連組織の調査結果です。
出典：https://www.zenroren.gr.jp/jp/housei/data/2018/180221_02.pdf
先進国の実質賃金指数が軒並み右肩上がりにもかかわらず、日本はきれいな右肩下がり。
たとえ会社からの賃金が上がっていたとしても、実質賃金が下がっているならばそれはもはや賃金は下がっていることと同義です。
このことから日本のサラリーマンは今後ますます貧しくなること意味します。
日本の経済成長は給料ではなく配当金で社会に還元されている
株式投資を始めなければまずいと感じた3つ目の理由は、日本の経済成長の果実は株主へ配当金で還元されているからです。
2010年度から2019年度にかけて、企業の保有資産、株主への配当金、従業員の賃金がどの程度増加したかが法人企業統計調査にて公開されています。
この調査結果から、2019年度の日本企業の保有資産額は2010年度に比べて25%成長しており、企業から株主に支払われる配当金は同期間でなんと129%も成長しています。
一方で従業員に支払われる賃金は9年間でたった２%しか成長していません。
つまり私たちが働いて企業が利益を生み出したとしても、それは給料として従業員に支払われるのではなく、配当金として株主に支払われてきたのです。
特に日本企業は従業員が成果をあげたとしても、成果報酬として来年から給料が10%増額することはまずありえないでしょう。
しかし株主への配当金が１年で10％増えることはあまり珍しいことではなく、業績がよければ普通に起こりえます。
また社会保険料の増額、配偶者特別控除の一部撤廃などで、同じ年収を維持したとしても手取りは年々少なくなっています。
以上から『サラリーマンは年々増税などで手取りが少なくなっていく一方、企業は生み出している利益を従業員には還元する気がない』構図が出来上がっています。
サラリーマンこそ株主になる必要がある
国民の老後の面倒を見ることを国が放棄しはじめ、給料で買えるものは減り続け、企業も利益を従業員に還元していかない。
これはどこかの企業だけに起きている局所的な現象ではなく、日本全体に影響するマクロ的なトレンドです。
つまり私は関係ないというサラリーマンはほとんどいないということ。
このような状況の中でサラリーマンである私はどうしたらよいのだろうかと考えました。
その１つの答えが「私も株主になる」です。
国はサラリーマンではなく、株主が優遇される節税制度を作りました。
ここからわかるメッセージは『国民１人１人は株主になって老後に備えてね』です。
企業は従業員であるサラリーマンではなく、株主に利益を還元してきました。
ここからわかるメッセージは『企業は株主においしい果実を配ります』です。
これら大きなトレンドに一個人は逆らうことはできません。
このことから私は国や企業のメッセージが変わらない限り、株主にならないとサラリーマンは今後ますますお金に苦しくなると思ったのでした。
日本では簡単に誰でもすぐに株主になれる
不幸中の幸いとも言えるのですが、日本は『株主になるための環境』は非常に恵まれています。
なぜなら楽天証券やSBI証券など多数の優良ネット証券会社があるからです。
そこで証券口座を持てば日本企業はもちろん、米国や欧州など全世界の優良企業に投資できます。
また証券口座は簡単な手続きをすれば２週間くらいで開設できちゃうので、日本ではちょっとした手続きを行えば誰でも株主になる環境が整っています。
能力がなくて株主になれないということはありません。
情報を知っているかどうか、その情報をもとに行動するかどうかの差だけです。
サラリーマンこそ株式投資について学び大きなトレンドに乗った方がいい
もちろん株式投資は勉強せずに取り組めば損が出てしまうのでリスクがあります。
それゆえある程度時間を割いて基本を学ぶ必要があります。
それでも私は、サラリーマンとして増えないどころかむしろ減っている給料をもらい、国の優遇国策に乗らず、ただただこれまで通り貯金だけするのはやめようと決断しました。
証券口座を開設し、国の優遇サポートを受けながら投資を行い、企業が利益を還元している株主となり配当金をもらう。
ここを目指して一歩踏み出しました。
もちろん勉強不足で何度も失敗してしまい、そのたびに軌道修正をしています。
それでも株式投資の勉強をやめずに、ポジションを取り続けることができている点は本当に感謝です。
これらの情報を見てなお株式投資を始めないというのも１つの考え方なので私は尊重します。
ただもし私と同じように行動が必要だと感じたのなら、今すぐにでも行動することを心からおすすめします。
株式投資は時間をかけるほどリスクが減ります。始めるなら１日でも早いほうがいいと歴史が証明しています。
まずは証券口座を作り、つみたてNISAで少額から投資を始めてください。その間にブログや本で学び、リスクを抑えて実戦経験を積みましょう。
決断すれば誰でもできます。
心からおすすめします！
God bless you!
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