こんな疑問をお持ちの方におすすめの記事！
あなたは育児休暇を取得する予定はありますか？
日本の男性の育児休暇取得率約6%(2019年)です。
しかもその取得した人たちの約50%は5日以内の取得、約80%が1ヶ月未満の取得にとどまっています。
https://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/meeting/consortium/04/pdf/houkoku-2.pdf
多いと感じますか？少ないと感じますか？
今回は育児休暇の取得の現状と必要性、どのように実現するか具体的に考えてみました。
ちなみにきかっけは奥さんが
と考えるきっかけをくれたからです。
ぜひこの記事を読んで良かったと思ったら、パートナーに勧めて夫婦で話し合ってみてください！
育児休暇を取得する必要性を訴え妻
私はなんとなく育児休暇を取得したいなぁと考えていましたがあまり具体的に考えたこともありませんし、その必要性を理解していませんでした。
私の生まれ育った家族も含め、多くの家庭では子育てを母親1人で行っているように思えたので、子どもが生まれても母親1人いれば問題なく対応できるのかなと。
しかしある日子どもについて一緒に考えていると
生まれた直後に１オペは絶対無理！
1ヶ月くらいは里帰りしたい！
この記事読んで！
と訴えます。
そこで妻の必要を訴える叫びをいろいろと聞く中で、改めて育児休暇の取得が重要であると考え始めたのです。
夫のみなさん。あなたの奥さんはどうでしょうか？
育児休暇制度の活用状況
まずはその活用状況を把握します。
日本だけでなく海外の先進国についても調べてみました。
日本における育児休暇制度の活用状況
引用データは厚生労働省から。
日本における育児休業の取得率の推移とその内訳についてデータを確認します。
女性の育児休暇の取得率は10年前から80%超えを記録し続けています。
男性も20年前から取得率は右肩あがりではあります。
しかし男性の取得率は2019年においてなんと6.16%です。
イメージとしては1クラス30人としてたった2人しか取得しないのです。
さらに驚くのはその数少ないの取得者6%が休んだ日数の内訳です。
5日未満の利用は56%、1ヶ月未満の利用は82.1%です。
つまりまとめるとどういうことか。
日本人の働いている男性で1ヶ月以上育児休暇を取得する人はわずか全体の1.1%…
日本で育児休暇を1ヶ月以上取得するだけで100人に1人の人材になれます！笑
海外の育児休暇制度の活用状況
いくつかのサイトを調べてみました。
福祉先進国ノルウェーの場合
2012年以降には男女ともに90％を超えています。
このとき支給される給付金は、給料の80～100％です。
高い給付金を得られることで、育児休暇中の経済的負担が少なくなったことも、取得率を押し上げた理由のひとつでしょう。
https://world-family.co.jp/cetimes/newborn/education/article-118.html
男女ともに9割超えってすごいですね。
重要なのは給付金額が給料の80〜100%という点です。
後述しますが日本は6ヶ月間給料の67%を給付するとなっており、正直そこがネックになります。
税金あっての制度だと思いますが、国と国民全体が男性の育児休暇取得を本気で支えていくという決意が組み取れますね。
スウェーデンの場合
ノルウェーが育児休暇制度を整えた後、スウェーデンでも同様の制度が導入されました。
その効果により現在スウェーデンの育児休暇取得率は、男女ともに80％前後まで上昇しています。
https://world-family.co.jp/cetimes/newborn/education/article-118.html
ノルウェーの育児休暇制度がすごいですね！笑
どんな制度か気になりますが、日本もそのまま真似れば男性の育児休暇取得率を70%くらいまであげれるんじゃないですかね。
ドイツの場合
ドイツでは2006年に3.3％だった男性の育児休暇取得率が数年で10％台まで上昇し、2016年には34.2％まで伸びました。
きっかけは育児休暇中の給付金制度「両親手当」の新設です。
「両親手当」により、育児休暇中でも給料の67％の給付金を受け取ることができるようになったのです。
そのため、父親が子育てのために仕事をお休みしてもその期間に手当が出るので、生活に対する不安は少なくなります。
それに加え、ドイツはもともと有給休暇の取得率がとても高い国です。
社会全体で休暇をとりやすい環境であることも、大きく関係していると考えられます。
https://world-family.co.jp/cetimes/newborn/education/article-118.html
ドイツでも給料の67%を保証しているようです。
これは6ヶ月目までで比較すれば日本と同じ給付金額になります。
それによりドイツは34.2%まで取得率をあげることができています。
ということは同様の給付制度があるのに取得率が6%にとどまる日本の現状とは、
社会全体で休暇を取りづらい環境であることが原因なのかもしれませんね。
ちなみにアメリカの場合
調べていて驚いたのですが、なんとアメリカは育児休暇時の給付金はないそうです。
マジかよ笑
日本の育児休暇制度が生ぬるい！
という流れになるのかなぁと思っていましたが、ドイツやアメリカなどと比較すると日本の育児休暇制度は給付金額という点においてそれほど悪いものではないということがわかりました。
また取得可能な期間は30週間と日本は諸外国で最も長いのです。
以下の記事がデータを用いてより詳しく解説してくださっているので参考までに読んでみてください。
それでも男性の1ヶ月以上の育児休暇取得率は1%である点は変わりません。
育児休暇制度を夫が活用する必要性
育児休暇取得率が低い低いっていうけど、そもそも取得する必要性はあるの？
という疑問をお持ちの方もいるでしょう。
私の奥さんが読んでくれと伝えてくれた記事でイケダハヤトさんが大胆に訴えてくださってます。
イケダハヤトさんは3人にお子さんを子育てされた実績をお持ちです。
まずそもそも家事と育児は両立できないということを訴えています。
あなたが自分の家庭を守りたければ、せめて！こどもが3歳になるまでは、家に早く帰りましょう。
大丈夫ですよ、あなたが残業しなくても、会社は回りますから。
でも、家庭はあなたがいないと回りません。
リアルに語ると、まずは妻が「産後うつ」になる。
「育児」と「家事」は、大人がひとりでこなせる労働量を超えてるんです。
これを嘘だと思うなら、父親ひとりでこどもの世話をしてみてください。
たぶん、1日で音を上げます。マジで無理ゲーっす……。
ほんと、リアルにうつ病になりますよ。
こども見ても笑えなくなるのが怖い。
たしかに長期の育児休暇を取得するかどうかは置いておいて、まず父親ひとりで子どものお世話と家事の両立を1週間くらい連続でやってみるのはいいですね。
父親と母親で役割や性質が違うということは加味しておいても、どれだけ大変なのかを体験しておくことは有益ではないかと思います。
女性にとって気持ちや大変さをわかってもらうというのは重要な要素ですからね。
産後うつという言葉を聞いたことがありますか？
特に私と同じ夫の方々。
あたしは聞いたことがありませんでしたし、大変失礼ながら初めて聞いた時は冗談なのかと思ったほどです。
以下の記事が産後うつの現実について解説してくださっていますのでどうぞ。
産後うつは10人に1人くらいの割合で発生しているらしいです。
以下NHKが産後のお母さんの声をアンケートでまとめたものです。
寄せられた回答では、およそ９割のママが、産後に不安や孤独を感じたと答えたそうです。
夫は仕事で帰宅が遅く、近くに頼れる家族が住んでいないなどの孤独な環境で、つらい思いをしたママがいかに多くいるかが感じ取れるものでした。
これらの言葉を軽んじるのではなく、夫である男性は真剣に受け止めなければならないと思いました。
とくに1つ目のNHKの記事は読んでほしいです。
子どもが与えられて幸せなはずなのに、悲惨ですよ。
旦那さんの家事育児への無関心が辛かったという声もありました。
実際に出産されたお母さんたちの声からも、出産後に旦那さんの育児家事への理解と実際的な周囲のサポートが重要であることがわかりました。
また夫を代表して、大変理解がない失礼な言葉だと承知して、それでも言わせていただきたい。
奥さんがもっと声たからかに大変だと訴えていただけますと助かります。
あなたの協力がないと育児も家事もやってられないのよ！
とにかく助けてほしいの！
と。
キョトンとする旦那さんにイラだつかもしれませんがどうか諦めずに。
男性はわからないだけで、言われれば手伝いますから。本当に。
ぜひ夫婦で話し合ってみて、お金や仕事を取るのか、育児や家庭を取るのかを夫婦で決断していく必要があるなと思いました。
日本における育児休暇制度を活用する上での課題
日本は世界と比較してもそれほど著しく劣っているわけではない育児休暇制度を有しています。
それでは日本における育児休業制度の課題とはなんなのでしょうか。
冒頭の取得率が掲載されている資料に制度を取得できなかった理由についても言及されていました。
育児休業制度を利用したかったけど利用できなかった方や、そもそも制度がなかった方が合計で35.3%存在するようです。
つまり少なくともこの人たちが取得できるようになれば日本の育児休暇取得率は40%超えを実現することができます。
では具体的に取得できなかった理由について見てみると
会社で育児休業制度がないという回答が30%近くにものぼります。
そもそも制度が整っていない会社があるのですね…
まさに残業正当化/休暇断罪の日本社会の縮図とも言えますが「職場が育児休業などを取得しづらい雰囲気だった」という意見がTOP3の結果の1つです。
「業務が繁忙で職場の人手が不足していた」「自分にしかできない仕事や担当している仕事があった」
なども上位にあがります。
私からすると責任感が強くてすごいなと思いました。
人手が足りないのはマネジメントがどうにかする仕事です。
妊娠してから上司に報告したら少なくとも半年近くは猶予があるわけで。
それで業務調整ができないマネジメントの部下だとすると、今後も仕事が調整できないのではないかと心配になってきます。
また自分にしかできない仕事は引き継げるようにしなければなりません。
会社はたくさんの従業員で助けあえますが、子育てする奥さんは唯一あなたが頼りなのです。
それこそまさに「自分にしかできない仕事」ですよね。
ということで課題というのは
という3点でしたね。
育児休暇制度利用における課題1：そもそも育児休暇制度が存在しない
そもそも育児休暇制度が存在しないというのは割と致命的です。
人事部や会社の女性陣を味方につけて新しい制度を作るしかありませんが、転職するほうが労力が低い可能性があります。
今は転職サイトはたくさんありますし、企業のホームページ見れば育児休暇があるかどうかくらいわかるでしょう。
今後働きやすさを気にしていくのなら転職を真剣に考えることをおすすめします。
育児休暇制度利用における課題2：実業務の調整がつかない
実業務の調整がつかないはどうにかなりそうですね。
実業務の調整がつかないはずはありません。
「今手にしている収入や地位や評価や職場での人間関係などを何も犠牲にせずに」業務の調整をつけることができない、と言い換えるべきです。
これは優先順位の問題で、選択の問題です。
ただ夫婦にとって何が大事なことか2人で話し合ってから選択する必要はあると思います。
というのも育児休暇を取得すると現実的な収入が減ります。
また業務の調整がつかない人が業務を投げ出さないのは、育児休暇後に復帰する際にきちんとした仕事を与えられるかどうかが心配なのでしょう。
男性には家族を養っていきたいという欲求があります。特に金銭的に不足を覚えさせたくありません。
また男性にとって仕事は人生の中で優先順位が高い項目になります。
その点をぜひ奥さんは理解してもらいたいです。
男性の特性に関してオススメの書籍があり以下の記事で解説しておりますのでよければ合わせてお読みください！
旦那さんにとって「奥さんは自分の仕事を大切にしてくれている」「金銭的な負担を一緒に乗り越えてくれる」と安心できるかどうかが重要なポイントです。
もし奥さんに
仕事なんてどうでもいいでしょ！
私と家族のほうが大事に決まってるじゃない！
なんて振る舞われたら、夫は仕事を軽んじられていると感じてしまいます。
妻の皆さんに理解しやすく言い換えるなら、旦那さんから
家事とか育児なんかそんな大変じゃないだろ？
仕事をして家族を養うほうが大切に決まっているじゃないか。
と言われていると思ってください。
ショックですよね？
私も口がさけても奥さんに言おうとは思いません。
あとこれを話し合うのは妊娠される前のほうがいいかもしれません。
妊娠されると奥さんが妊娠や子育ての不安で冷静な話し合いができなくなってしまうかもしれません。
ぜひなにも無いうちに話し合うことをおすすめします。
ということで実業務の調整がつかない方は
夫婦で現実に向き合い何が優先事項となるのか確認し、
とりあえず育児休暇申請を行い、
残りの期間で業務の調整をしましょう。
業務量の調整がつかないのは仕事が多いからではありません。
選択の問題です。
育児休暇制度利用における課題3：心理的な障壁が大きい
これも課題2と同じです。
優先順位の問題です。
イケダハヤトさんの記事では最低3ヶ月はとってほしいとリアルな数字で回答してくれています。
5日間とかもはや戦力外だと笑
せめて半年、いや、3ヶ月！そのくらいは一緒に子育てしましょうよ……。
育児をしてみるとわかりますが、「生後3ヶ月」が終わると、少しラクになるんですよね。
親としても慣れてくる頃合いですし、こどもの睡眠や食事のペースも幾分安定してきます。
だから、せめて、3ヶ月。これは死守すべきです。
〜愛があっても乗り切れない。
ほんとしつこいけど、せめて3ヶ月は休んでくださよ……。
それが無理なら、せめて時短！3ヶ月！そのくらいならできるでしょう……？
https://www.ikedahayato.com/20170301/69336351.html
たしかに1年間育児休暇となると心理的ハードルがあるのは私でもわかります。
だからせめて3ヶ月だけでも取得することを検討しましょう！
日本で育児休暇制度を活用した際の金銭的な負担
ここでは育児休暇を取得する際の金銭的な負担について、私の事例を踏まえて考えたいと思います。
育児休暇制度中の収入と支出
まず産後休業と育児休業でどのくらいの給付金がでるのか確認します。
解決してくれるシミュレーションがありました。
2,3個の情報を入力すると産前産後休業と育児休業をフル日数で取得した場合の金額を算出してくれます。
給付金ですがよくよく調べると産後休業と育児休業の2種類が存在します。
マジで知らなかったから調べて良かった…
この給付金は育児休業開始前6ヵ月間の給料の合計額を180（日数）で割った額が計算対象になります。
注意事項として残業代は含まれますが、賞与は含まれません。
また対象となる月々の賃金の上限は424,500円のようです。
収入1：産前産後休業について
以下の記事に給付期間や申請方法が記載されています。
給付期間：予定日から産前は42日前、産後は56日後までの合計98日間分
給付金額：休業前の給料の67%
収入2：育児休業について
以下の記事に給付期間や条件、申請方法が記載されています。
給付期間：産後休業後合計10ヶ月(ただし条件付きで最大12ヶ月まで延長可能)
給付金額：180日間は休業前の給料の67%、181日以降は休業前の給料の50%
ということで両者を合計すると
給付期間：約3ヶ月+10ヶ月＝13ヶ月
給付金額：278日まで給料×67%、278日以降給料×50%
となります。
支出1：出産関連費用
出産費用は病院や地域ごとに異なります。
私たちが住んでいる東京都だとだいたい約62万円くらいらしいです。
また出産するにあたり定期検診があります。
自治体が補助券を出してくれるので全額負担はありませんが、だいたい平均して約5万円程度は自己負担が発生するようですね。
補助チケットに関しては以下の記事を参照ください。
支出2：出産後費用
調べてみましたが人それぞれというのが正直な感想ですね。
以下のサイトによるとだいたい50万円みたいですが、チャイルドシートとかいらないものもたくさんあるので実際にはもっと低いでしょう。
産後費用は具体的に直面してみないとわからないというのが正直なところですね。
支出3：通常の生活費
ここに当然ですが日々の生活費がかかってきます。
調べていて影響が大きいと感じたのが、育児休業中の住宅手当の有無です。
私の会社は育児休業中には家賃補助が適用されません。
そのため通常家賃に対して50%出ていた補助が自費になるのでランニングコストの大きな増大となりました。
生活費に関しては投資状況と合わせて毎月まとめていますが、だいたい月に22万円程度かかっています。
出産にまつわるざっくり収支まとめ
ということで上記の収支をまとめてみました。
約1年間の収入総計：383万円、支出総計404万円。
約20万円の赤字です！汗
誤解が無いようにすると、出産というイベントだけでみれば合計20〜30万円程度の出費です。
国の補助がある程度手厚いのだなと思いました。
できるなら出産に関わる費用を全額給付してもらいたいですが、地域差があるので仕方ないでしょう。
問題は月々の生活費をどのように補填するかということです。
私たちの月々の支出が22万ですがそれを給付金だけで補うには月収44万円であることが条件です。
上述したように対象賃金の上限は424,500円であることから、そもそも給付金だけで月々の支出を補うことは理論上できないということになります。
結論：育児休業中に副業収入はもらえる
そこで育児休業中に勤務しても副業収入があっても給付金額には影響しないかどうか調べてみました。
結論としては副業による収入は得ることができます！
ただし条件付きです！
以下のサイトなどを参考に調べました。
いくつか条件はあるものの、支給される育児休業給付金も含めて「育児休業前賃金の合計80%以内」であれば問題ないようです。
つまり育児休業給付金が67%の時は追加で13%分、育児休業給付金が50%の時は追加で30%分を
副業や現在勤務中の企業で稼ぐ事ができます。
条件としては1ヶ月の勤務日数10日以内ないし労働時間が80時間以内であること。
逆にこれさえ守れば副業でも現在の企業でも賃金をいただいても問題ありません。
ということで育児休業給付金＋副業収入で賃金80%の収入を得た場合は！
約1年間の収入総計：456万円、支出総計404万円。
なんとか黒字です！笑
なんのための育児休業かどうかは置いておいて、制度をフル活用すればなんとか1年間の収支をわずかにプラスでおさえることができるようです。
この育児休業制度を活用している間にどのように過ごすかは非常に重要です。
夫婦でよく話し合ってから決めたいですね。
個人的には子どもを育てながら在宅でできる仕事を新たに始めたいと思っていましたので、そういった新しいチャレンジをする機会としても活用できるかなと思いました！
まとめ
いかがだったでしょうか。
なかなか育児休業制度の活用は日本では理解を得ることはできないというのが正直なところでしょう。
しかし愛する妻を心身ともに支えながら、愛するわが子を愛情いっぱいの環境で育てるには、夫の大きな献身なくして成り立たないのではないかと思います。
もちろんとりあえず1ヶ月だけでもいいと思います。
私たちも夫婦でよく話し合って一致して取得を検討していきます。
取得したときにはブログで報告しますので、楽しみにしていてください！
それでは！
God bless you!
育児休暇を取得すると収入が減ってしまうのはやはり痛いです。
米国株式へ投資して定期的な不労所得を手に入れられるように資産形成を行っておきましょう。
これまでにない新しい働き方として週休3日制度を体験してみました。
現代日本においては制度が整っていないため、時短勤務において代用できそうだという事がわかった記事です。
単価が下がるけどすぐに時短勤務を実現する方法について考えてみた記事です。
